環境方針

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代表役員メッセージ

宗教法人「生長の家」
代表役員
環境最高責任者
磯部 和男

地球環境保全に向けた生長の家の取り組み

生長の家では、2007年7月に、日本国内にある64法人の布教施設(事業所)と2つの関係法人の合計66のすべてが7年がかりで環境マネジメントシステム・国際規格ISO14001の認証取得を完了しました。2001年7月に、宗教界としては世界で初めて※1、生長の家本部事務所(東京・原宿)と生長の家総本山(長崎県西海市)がISO14001認証を取得したことに始まり、7年をかけて全国の生長の家教団の各事業所が順次認証取得してまいりました。
 また、昨年度(2007年度)からは、新たな活動として"炭素ゼロ運動"を開始しました。これは、生長の家教団が布教活動に伴って排出する二酸化炭素(CO2)の排出量をできるだけ削減し、かつ、削減しきれなかった分については、自然エネルギーの導入や植林などによって相殺し、実質的にCO2の排出量をゼロにしようというものです。この一環として2008年1月に、5000トンのCO2排出権を取得し、生長の家本部事務所、生長の家総本山、生長の家宇治別格本山(京都府宇治市)の3事業所がエネルギーの使用によって排出するCO2の4年分を相殺する見込みとなりました。
 これらの取り組みは、生長の家の教えに基づいています。環境方針に示されているように、生長の家では1930年(昭和5年)の立教以来、「天地一切のものに感謝せよ」との教えに基づき、"植物も、動物も、鉱物も、全てを神の生命・仏の生命の現れとして拝む"という生長の家の生活信条を実践しています。
 地球環境問題に直面している今日、この生長の家の教えの実践こそ、大きな現代的意義をもつものと思います。このような信念に基づき、生長の家は今後とも、「すべては一体」との教えを広く宣布するとともに、地球環境保全に向けた具体的な取り組みを積極的に推進してまいります。

2008年4月1日

※1 当時。宗教活動と一体になった取り組みとしての認証取得をいい、宗教団体の一部施設が認証取得している例はあります。また、スイス・ジュネーブにあるISO本部発行の“ISO Management Systems ”誌 2002年1-2月号で宗教界世界初として4ページにわたり紹介されました。

生長の家環境方針

基本認識

地球環境問題は、その影響が地球規模の広がりを持つとともに、次世代以降にも及ぶ深刻な問題である。今日、吾々人類に必要とされるものは、大自然の恩恵に感謝し、山も川も草も木も鉱物もエネルギーもすべて神の生命(イノチ)、仏の生命(イノチ)の現れであると拝み、それらと共に生かさせて頂くという宗教心である。この宗教心にもとづく生活の実践こそ地球環境問題を解決する鍵であると考える。
 生長の家は、昭和5年の立教以来、“天地の万物に感謝せよ”との教えにもとづき、全人類に万物を神の生命(イノチ)、仏の生命(イノチ)と拝む生き方をひろめてきた。
 生長の家は、この宗教心を広く伝えると共に、現代的な意味での宗教生活の実践と して環境問題に取り組み、あらゆるメディアと活動を通して地球環境保全に貢献し、未来に“美しい地球”を残さんとするものである。

行動指針

1.啓発活動の実施

職員全員に対して、地球環境問題への深い認識を持ち、環境に配慮した活動を進めるよう教育・啓発活動を行う。また、布教活動を通じて、多くの人々に自然と人間との一体感を醸成し、地球環境問題の改善に貢献する生き方を推奨する。

2.自然生態系への配慮

吾々は「いのちを大切にし、植物も、動物も、鉱物も、全てを神・仏の現れとして、拝む心になることが大切である」との宗教心に基づき、国内外におけるさまざまな布教・事業活動を展開するにあたり、自然生態系への影響に配慮する。また、動植物類を護り、豊かな自然を保持することに努める。

3.環境負荷の軽減

吾々は地球温暖化、オゾン層破壊、大気汚染、水質汚濁、土壌汚染などの環境問題の改善に貢献することを目指す。その一環として自然界のクリーンなエネルギーを使う文明社会に進歩向上する努力を一層強力に推進することが極めて肝要であるとの考えに立ち、太陽光発電装置等の設置、植樹、低公害車の導入等に積極的に取り組むものとする。

4.廃棄物の削減、リサイクルの促進

吾々は廃棄物の発生を減少させ、最終廃棄物の量を削減することを目指す。生かすべき物は生かして使い、古くなった物の中にも、まだ充分使える物は再使用し、使えなくなった物は可能な限りリサイクルする。これは「あらゆる物に感謝する」という心を実践するものである。

5.省資源、省エネルギーの促進

持続可能な発展を遂げるには、自然との調和が大切であり、枯渇が懸念される資源の消費を削減し、化石燃料や電力などのエネルギー使用の削減を行うことが必要である。吾々は、資源やエネルギーも神・仏の現れであるとの考えに立ち、「自制」と「自己訓練」によってむやみに資源やエネルギーを消費しないよう努める。

6.グリーン調達の促進

物品やサービスの調達にあたっては、環境問題を考慮して選択する。

7.環境関連諸法規等の遵守

環境関連法規や条例、地域協定を遵守する。また、受け入れを同意した環境関連の取り決めがある場合はそれを遵守する。

8.環境管理体制の充実

環境管理体制を整備し、各部門に目的・目標を設定させ、それを見直させることにより、地球環境保全活動の一層の充実を図り、継続的改善に努める。

9.周知と公開

環境方針は、職員向けホームページ等を通じて全職員に周知する。また、外部へもインターネット等を通じて公開する。

発行 平成12年(2000年)10月11日
改訂(行動指針) 平成13年(2001年)12月5日


平成24年(2012年)8月14日
宗教法人「生長の家」代表役員  磯 部 和 男

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