◇ 運動方針
◇2007年度（平成19年度）運動方針より
１．平和のための伝道・生活実践と業務改革
＜幹部・信徒＞
| （１） |
幹部・信徒は、平和・環境・資源の問題解決のために、「善一元の神への信仰」が不可欠であることを、あらゆる機会に多くの人々に積極的に伝える。また、講師・幹部は各行事において平和・環境・資源の問題に関するテーマを積極的に扱う。 |
| （２） |
幹部・信徒は地球環境保全をめざし、次のことに取り組む。
①省エネや移動手段の工夫によってCO2排出量を減らす（ハイブリッド車、鉄道の利用など）、②自然エネルギーの生産・活用を増やす（太陽光発電、風力発電などの設置、
グリーン電力証書の購入など）、③廃棄物を減らす（マイ箸、マイバッグを含む）、④肉食を減らす、⑤生産・流通・消費・廃棄で大きな環境負荷をかける物品やサービスを購入しない、⑥自然生態系を守る。 |
| （３） |
幹部・信徒は、
“炭素ゼロ”の考え方を理解し、各自の家庭において、できるところから取り組みを始める。
日本の幹部・信徒は、環境家計簿（『日時計日記』または「生活の記録表」）を積極的に活用し、可能な場合は環境省が推進する「ECO
FAMILY（エコファミリー）」のホームページに個人登録を行う。日本においては「グリーン募金」に協力する。なお、日本の組織の会員が太陽光発電装置または小型風力発電装置を設置する場合は、国際本部からの助成（1kWあたり２万円）を受けることができる。 |
＜世界の各国・地域＞
| （１） |
世界の各国・地域の法人・団体は、太陽光発電、風力発電、燃料電池、ハイブリッド自動車等の環境技術の導入を積極的に進める。 |
| （２） |
本年度から海外の事業所におけるISO14001認証取得をめざした活動を開始する。特に教化総長の駐在するアメリカ、ブラジル、中華民国（台湾）においては５年後までに同認証を取得する。そのため、海外の各事業所の活動に伴うCO2排出量を把握し、国際本部（ISO推進支援部）に報告する。 |
＜本部直轄練成道場、日本の各教区＞
| （１） |
国際本部、本部直轄練成道場、教化部のCO2削減をさらに推進するため、“炭素ゼロ”の運動を視野に入れながら、各事業所の実情に合った自主目標を掲げて、積極的に取り組む。なお、各事業所で定められた目標値は、年度当初に国際本部（ISO推進支援部）に報告するものをする。 |
| （２） |
宇治別格本山は、エネルギー等（電力、都市ガス、ＬＰガス、上下水道、灯油、A重油、公用車の燃料）の使用に伴うCO2排出量について、本年度から“炭素ゼロ”を実現する。具体的には、これらのCO2排出量を削減し、残りは、グリーン電力を新たに契約して相殺する。 |
| （３） |
活動に伴うCO2排出について、10年後に“炭素ゼロ”を実現することをめざす。本年度、本部直轄練成道場および日本の各教化部は、環境省が推進する「ECO FAMILY」に団体登録し、各事業所の下に職員も個人登録を行う。 |
| （４） |
取引業者（建設・解体、電気工事、家電、弁当業者等）については、CO2排出量の少ない業者を選定し、増改築、立て替えや行事開催に伴う環境負荷を抑える。 |
＜国際本部、総本山＞
| （１） |
国際本部は“森の中のオフィス”構想をにらんだ運動形態の見直しを受け、必要な整備を行い、“森の中のオフィス”を2011年度（平成23年度）までに設置する。 |
| （２） |
国際本部・総本山は、以下の取り組みを行い、業務改革をすすめる。 |
| |
① |
国際本部および総本山は、エネルギー等（電力、都市ガス、LPガス、上下水道、灯油、A重油、公用車の燃料）の使用に伴うCO2排出および会館建設時のCO2排出量について、本年度から“炭素ゼロ”を実現する。具体的には、これらのCO2排出量を削減し、残りはグリーン電力を新たに契約して相殺する。 |
| |
② |
国際本部は、本年度から毎年、本部事務所勤務者の出張に伴うCO2排出量（交通機関）を2005年度の概算費で10％削減して、5年後までに50％削減し、残りをグリーン電力等によって相殺する。総本山は、本年度中に検討し、次年度から取り組む。 |
| |
③ |
国際本部は、本部主催行事、会議の移動時に交通機関から発生するCO2の削減方法と相殺方法を検討し、国際本部および総本山は2008年度から2011年度までの取り組みによって“炭素ゼロ”を実現することをめざす。 |
| |
④ |
本部事務所および総本山は、環境省が推進する「ECO
FAMILY」に団体登録を行い、それぞれの下に各職員が個人登録を行う。 |
| |
⑤ |
本年度中に本部事務所に小型風力発電システムを設置する。 |
| |
⑥ |
国際本部は、移動によるCO2排出削減を含め、テレビ会議システムを国際本部、各国伝導本部、各教化部などに導入することを検討する。 |
| （３） |
国際本部は、日本国内の練成道場や教化部会館等への太陽光発電装置等の導入を促進するため、設置費用の助成を行う。また、従来の「グリーン電力採用のための募金」を「グリーン募金」と改称して適用範囲を広げ、日本の組織の会員宅への設置（太陽光発電装置、小型風力発電装置）についても助成を行う。 |
| （４） |
国際本部（ISO推進支援部）は、CO2排出量の更なる削減を実現するため、各事業所（本部直轄練成道場、教化部等）に対して施設の運用法や省エネなどについてアドバイスを行う。 |
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◇2006年度（平成18年度）運動方針より
１．平和のための伝道・生活実践と業務改革
（２）自然エネルギー、環境技術、インターネット技術の積極的導入による温室効果ガスの排出削減
－－ 地球温暖化防止の具体的実践として
| ① |
国際本部、各伝道本部・教区、幹部・信徒はそれぞれの立場で温室効果ガスの排出削減に積極的に取り組む。具体的には、自然エネルギーの活用、環境技術やインターネット技術の導入などによって実施し、国際本部で進捗状況を把握する。
国際本部
と日本国内の全教化部・本部直轄練成道場においては、京都議定書に定められた日本の温室効果ガスの削減目標をふまえ、前年度、2008年度までに2002年度の13．6％のCO2排出量削減をめざす長期目標を掲げた。2005年度の取り組みでは、推定で5．8％（2002年度比）の削減となる見込みである。そこで、本年度は、前年度の4．0％削減することを目標として、引き続き長期目標の達成に取り組む。
また、国際本部は、CO2排出量削減の取り組みにおいて優秀な教区を表彰する。
|
| ② |
2005年11月末現在、日本国内の練成道場や教化部会館等への太陽光発電装置の
設置状況は30ヵ所896．8kWとなっている。国際本部は、さらに太陽光発電装置等の導入を促進するため、設置費用の助成を行う。また、“グリーン電力証書制度”（一般事業者が風力発電事業者らに発電を委託する制度）を活用し、グリーン電力採用のための募金活動を
引き続き実施する。
|
（３）環境に配慮した業務改革とISO14001の取得拡大
| ② |
国際本部は、各伝道本部等に対してISO14001取得を積極的に促し、取得に関する情報提供や必要な協力を行う。日本においては、2006年度（平成18年度）までに日本国内の全教化部・本部直轄練成道場がISO14001の認証を取得することをめざして活動を展開する。 |
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◇2005年度（平成17年度）運動方針より
３．環境保全活動の推進
－－ 地球生命の大調和をめざして
（２）自然エネルギーの導入とＣＯ2排出量削減
－－ 地球温暖化防止の具体的実践として
| ① |
国際本部と日本国内の全教化部・本部直轄練成道場は、京都議定書の発効を受けて、CO2排出量の削減に目標を掲げて取り組む。具体的には、日本に義務づけられているCO2排出量削減の目標数値を考慮し、2008年度（平成20年度）までに2002年度（平成14年度）の13.6％を削減することを目標として取り組む。また、
国際本部はこの運動の進捗管理を行い、CO2排出量の取り組みにおいて優秀な教区を表彰する。
|
| ② |
国際本部は、引き続き日本国内の練成道場や教化部会館への太陽光発電装置等の導入を促進するため、設置費用の助成を行う。また、“グリーン電力証書制度”（一般事業者が風力発電事業者らに発電を委託する制度）を活用し、グリーン電力採用のための募金活動を
引き続き実施する。
|
（３）地球環境に配慮した生活実践の普及とISO14001取得箇所の拡大
－－ 現代的な意味での宗教生活の実践として
| ① |
世界の各国・地域においては、触れ合う人々に御教えを伝えるとともに、家庭、職場、地域等で地球環境に配慮した生活を実践する。日本においては、
総裁先生、副総裁先生のご文章や、環境パンフレット、『あなたもできるエコライフ』などを活用して、環境保全に関する啓発活動を行う。また、国際本部は、各伝道本部等に対してISO14001取得を積極的に促し、所得に関する情報提供や必要な協力を行う。
|
| ② |
日本においては、2006年度（平成18年度）までに日本国内の全教化部・本部直轄練成道場がISO14001の認証を取得することをめざして活動を展開する。 |
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◇2004年度（平成16年度）運動方針より
３．環境保全活動の推進
－－ 地球生命の大調和をめざして
（２）自然エネルギーの導入とＣＯ2排出量削減
－－ 地球温暖化防止の具体的実践として
| ① |
日本においては、地球温暖化防止の一助として、本年度から国際本部、教化部、本部直轄練成道場がＣＯ2排出量削減の目標値を掲げて取り組み、国際本部（ISO事務局）が進捗管理を行う。
|
| ② |
国際本部は、引き続き日本国内の練成道場や教化部会館への太陽光発電装置の導入を促進するため、設置費用の助成を行う。また、前年度に初めて参加した“グリーン電力証書制度”（一般事業者が風力発電事業者らに発電を委託する制度）を引き続き活用し、グリーン電力採用のための募金活動を実施する。
|
（３）地球環境に配慮した生活実践の普及とISO14001取得箇所の拡大
－－ 現代的な意味での宗教生活の実践として
| ① |
世界の各国・地域においては、触れ合う人々に御教えを伝えるとともに、家庭、職場、地域等で地球環境に配慮した生活を実践する。日本においては、組織の会員向けに発行された環境パンフレット（改訂版）や、ISO事務局の監修で発行された『あなたもできるエコライフ』などを活用して、環境保全に関する啓発活動を行う。また、国際本部は、各
伝道本部等に対してISO14001取得を積極的に促し、所得に関する情報提供や必要な協力を行う。
|
| ② |
日本においては、2006年度（平成18年度）までに日本国内の全教化部・本部直轄練成道場がISO14001の認証取得することをめざして活動を展開する。 |
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◇2003年度（平成15年度）運動方針より
３．環境保全活動の推進
―― 自然と人間とが調和する世界をめざして
（２）地球環境分野における社会貢献
―― 自然エネルギーの導入を積極的にすすめよう！
吾らは、地球温暖化防止の一助として、自然エネルギーの一部である太陽光発電の設置に取り組んできた。本年度はさらに“グリーン電力”の導入等を検討し実施する。そのため国際本部は従来行ってきた森林再生のための募金を、グリーン電力採用のための募金活動に切り換えて実施する。
（３）地球環境に配慮した生活実践の普及とISO14001取得箇所の拡大
―― 現代的な意味での宗教生活の実践として
| ① |
世界の各国・地域において、触れ合う人々に御教えを伝えるとともに、家庭、職場、地域等で地球環境に配慮した生活を実践する。日本においては、組織の会員向けに発行される環境パンフレット（改訂版）や、ISO事務局の監修で発行された『あなたもできるエコライフ』を活用して、環境保全に関する啓発活動を行う。また、国際本部は、各伝道本部等に対してISO14001取得に関する情報等を提供すると共に、必要な協力を行う。
|
| ② |
日本では、練成道場および教化部会館において、順次ISO14001の認証取得の拡大をめざす。本年度は、昨年度より取り組んでいる6カ所に加え、新たに12カ所を目処に活動を行い、合計30カ所の認証取得に努める。
|
| ③ |
国際本部は、昨年度に引き続き、全国の練成道場や教化部会館への太陽光発電装置の導入を促進するため、設置費用の助成を行う。 |
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◇2002年度（平成14年度）運動方針より
Ⅲ．環境保全活動の推進
吾らは、昨年度、宗教団体として世界に先駆けISO14001の認証を取得（本部事務所・総本山）し、得た。それは、天地一切の人や物や事を神のいのちとして礼拝する生長の家のみ教えが地球環境問題解決の道標をなり得ることを立証するものであり、生長の家の信徒一人一人が美しい地球と国土を率先して守るということを闡明したことに他ならない。
吾らはこうした先駆的な成果をふまえ。本年度も引き続き、地球環境保全に貢献するため、以下の方策に積極的に取り組む。
１．地球環境に配慮した生活実践の普及をISO14001取得箇所の拡大
| ① |
吾らは、各国・地域において、地球環境に配慮した生活を実践するとともに、家庭、職場、地域 等において、触れ合う人々に対する啓発活動を行う。
とりわけ、日本国内においては、せく年度相・白・青の組織会員に配布された“環境パンフレット”を活用し、生活実践を通してその普及に取り組む。
|
| ② |
日本国内では、練成道場および教化部会館において順次ISO14001の認証所得をめざす。本年度は、昨年度より取り組んでいる10カ所に加え、新たに10カ所を目処に順次認証取得に向けた活動を行う。
|
| ③ |
国際本部は、昨年度に引き続き、日本国内の練成道場や教化部会館への太陽光発電装置の導入を促進するため、設置費用の助成を行う。また本年度、新たに、燃料電池等新しいクリーンエネルギーの導入利用の検討行う。 |
２．地球環境分野における社会貢献
吾らは、地球温暖化防止や生物多様性維持の一助として、昨年度に引き続き、各会館や教化部、地方道場等に募金箱を常設するなんどして、世界各地の森林の再生を目的とした募金活動を実施するなど、地球環境分野において社会に貢献する活動に取り組む。
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◇2001年度（平成13年度）運動方針より
Ⅱ．環境保全活動の推進
吾らは、地球環境の保全に貢献するため、以下の方策に積極的に取り組む。特に本年度は10
カ所においてISO14001 の取得をめざすとともに、2003 年度（平成15
年度）までに30 カ所での取得に努める。
１．地球環境に配慮した生活実践の普及
吾らは、各国・地域において、地球環境に配慮した生活を実践するとともに、家庭、職場、地域において、触れ合う人々に啓発する。そのため、本年度、国際本部は普及誌、機関誌、「聖使命」新聞などで積極的に情報発信を行う。また、日本国内においては、布教企画部が家庭生活で実践できる方法などを示した印刷物を制作して、会員の活動を支援する。
２ ．ISO14001 取得への取り組み
日本国内では、本部事務所と総本山におけるISO14001
の認証取得をすみやかに実現し、さらに全国の練成道場および教化部会館において順次、認証の取得をめざす。本年度は、10
カ所を目処に認証取得に向けた活動を開始する。
この活動の中で、低燃費・低公害車の導入、文書のペーパーレス化、境内地での植樹などの森林保存、再生可能な自然エネルギーの利用、省資源・省エネルギー対策、廃棄物の削減などに取り組み、環境負荷の低減を進める。
また、全国の練成道場や教化部会館への太陽光発電装置等の導入を促進するため、本部は設置費用の助成を行う。このため、昨年度、総本山に導入した太陽光発電装置の発電分に相当する金額も助成金に加え、今後、教化部会館等の新築・改築などを行う教区に交付して導入を促進する。
３．地球環境分野における社会貢献
吾らは、地球温暖化防止や生物多様化維持の一助として、各会館や道場に募金箱を常設するなどして、世界各地の森林の再生を目的とした募金活動を実施し“International
Union for Conservation of Natural Resources”（IUCN＝自然及び天然資源の保全に関する国際同盟）※を通じて、NPO（非営利民間団体）に寄付するなどの活動に取り組む。
また、国際本部は、環境配慮がしっかりしている企業や環境対策に熱心な企業に集中的に投資する投資信託の“エコファンド（環境ファンド）”への投資などを検討する。
※寄付先がWWF（世界自然保護基金）ジャパンに変更になりました。
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◇2000年度（平成12年度）運動方針より
第３次３ヵ年計画第３年度運動のめざすもの より抜粋
生長の家総裁・谷口清超先生は、新しい世紀を迎えるにあたって大切な信仰姿勢を次のように明示されている。
天地一切のものや自然に感謝せず、これらを自分の好き勝手に利用しようとすると、それでは広々とした愛の心や神の恵みをわすれ、物質ばかりがあると考える間違いをおかすから、やがて不幸になり、自己処罰という業の結果を背負いこむことになる。
（中略）
皆さんは、そうはならないだろう。何故なら、実在世界、神の国、永遠不滅のいのちのすばらしさを知らされたからだ。偏った宗教ではなく、万教帰一の絶対的な真理が分ったから、人のものや権利を横取りしないからだ。汚ないよごれた行いをしない。正直であり、素直であり、法則に従って愛を実行する。日本人だけのことしか考えない利己心には満足せず、“自給自足”の狭い考えではなく、“他給自足・自給他足”の自然流通の生活を訓練する。どんな小さなよい事でも決してバカにしない。どんどんよい行いをし、失敗をおそれず、それを教訓として、無限にのびて行くのである。このように本当の人間らしい人間として21世紀を支えて行き、豊かで美しい国や家庭を作って行ってくれる皆さんを、私は堅く信ずるものである。
（『美しい国と人のために』179～180頁）
この「豊かで美しい国や家庭」を作るために、吾らは日々、神想観の実修、聖経読誦・聖典等の拝読に励み、そして、誌友会・練成会・講演会等において「真理の言葉」をさらに拡大する。「真理の言葉」が地球上に充ちあふれることによって、21世紀が輝かしい世紀として華開くことになるのである。
また谷口雅宣先生が、平成11年の生長の家相愛会・栄える会合同全国大会のご講話の中で、
宗教生活は、心の中で悟っているだけでは結局、本物にならないというわけです。やはり、自分のできるところから善いことを行って、悪いことをできるだけせず、またなくしていくようにしなければならない。地球の環境を破壊するような方向へのエネルギーの使い方、物資の使い方はできるだけやめて、その逆をしていこうということが、現代的な意味での「諸悪莫作」であり「衆善奉行」であるというわけであります。
（『生長の家相愛会』平成11年９月号23頁）
とお示しくださったように、吾らは自然界のクリーンなエネルギーを使う文明社会へと転換していく努力を一層推進して、未来の人類へ“美しい地球”を残さんとするものである。
そのため吾らは本年度から、生長の家全体でＩＳＯ14001
の取得をめざして取り組む。その一環として、本部と総本山に太陽光発電装置等の導入※を実現し、それを教化部や道場等へも及ぼしていくとともに、本部から教区宛の通達類を、生長の家プライベートフォーラム（ＰＦ）や電子メールに変えるなど、ペーパーレス化を積極的にすすめる。
※本部会館は
建物の老朽化のため、太陽光発電装置の導入は見合わせました。但し、別途に生長の家本部練成道場において導入が実施されました。
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