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「自然共生型文明」を宗教界に提言

『中外日報』が生長の家総裁にインタビュー

 宗教専門紙『中外日報』(中外日報社・週3回発行・タブロイド判)5月17日号に、同紙5面全面で、「信仰の力で『自然共生社会』へ」と題して、谷口雅宣・生長の家総裁へのインタビュー記事が掲載された。総裁が『次世代への決断』で脱原発を明示されたことを受けた記事となっており、宗教界の思潮に一石を投じている。
 記事の中で、総裁は、「科学技術が発達すれば経済が発展し、経済が発展すれば人間は幸せになる」という戦後日本人および人類全体の考えが外れてきたことを示したのが、2001年の「9・11」であり、日本における原発の推進やエネルギーの無駄遣いの習慣が転んで、経済至上主義の誤りを見せつけられたのが東日本大震災と明示。
 戦後日本は人々が都会に集中して、地方が都会に物資やエネルギーを供給するための道具になり、さらには「神」が人間の道具になってしまったと述べられ、神・自然・人間の不調和が「9・11」や震災に現れていることを指摘されている。
 続いて、震災は神罰ではなく観世音菩薩の教えと述べられ、震災を機に戦後日本の再考が行われていることや、自分の良心に触発されて動いている人々がいることもその現れと教示。観世音菩薩は自分自身であり、反省することはその教えを聞くことと説かれている。
 次に、「脱原発」を明示された理由について、原発は人間至上主義の権化であり、それを増やすことは人類の自殺行為と強調。また、解決できない放射性廃棄物の問題を後の世代に押し付けることは世代間倫理の無視と批判され、「自然共生型文明」への移行が必要であることを示されている。
 さらに、それには資金と人材を自然エネルギーの開発に振り向けるべきだが、化石燃料のほうがコストが安く、市場も成熟しているため、業の力に引っ張られてしまうと指摘。そこで方向転換を自分でするために、生長の家は「森の中のオフィス」に国際本部を移転し、炭素ゼロの生活を実践することを宣言されている。
 さらに、日本の宗教界は自然を大切にすることを心得ているにもかかわらず、環境問題を重要視していないと指摘。宗教はエボルブ(発展)していくものと説かれ、病気平癒や商売繁盛など「おかげ信仰」しかないのであれば宗教はなくなってしまうと戒められている。
 最後に総裁は、生長の家では信仰と生活は一体と考えることを示され、実生活に生かされない教えは宗教の自滅につながることを、それぞれの宗教者が考えることを促されている。