関係団体からの寄付による炭素削減量などを充当
このほど、2018年５月からの講習会の会場使用電力量を相殺する方法が決まりました。
これまで、日本自然エネルギー株式会社が発行する風力発電由来のグリーン電力証書を購入していましたが、これを、株式会社日本教文社と一般財団法人世界聖典普及協会から寄付を受けた自然エネルギー拡大募金で充当された太陽光パネル（460枚）の炭素削減量（年間75トン）を用いる方法に変更。同時に、不足分は、山梨県森林環境部が販売する「やまなし県有林活用温暖化対策プロジェクト」における排出権（J-VER制度）を用いることになります。
同決定は、生長の家と日本自然エネルギーの契約が2018年３月末を持って終了することに加え、同社が、グリーン電力証書の発行をやめ、固定価格買取制度を利用する方針に切り替えたことによるもの。また、同社の主な出資会社に、大手電力会社があると明らかになっていることから、原発の再稼働に加担することを避けるためでもあります。
同決定により、今後も、講習会において、純粋に自然エネルギーを利用する炭素排出量の相殺が継続されることになります。