2020/10/16
新型コロナウイルスの感染拡大によって打撃を受けた経済を回復させるために、地球温暖化の原因となっている二酸化炭素の排出削減や、持続可能な社会への実現に結びつくような回復策を中心に進めるという考え方は“グリーンリカバリー”と呼ばれています。
生長の家では、これまでも国内外の拠点で、省エネや自然エネルギーの導入、植林・育林活動などで教団の活動で排出する二酸化炭素を実質ゼロにする“炭素ゼロ”運動を進め、さらに「省資源、低炭素の生活法」「ノーミート、低炭素の食生活」「自然重視、低炭素の表現活動」の３つのライフスタイルの普及に努めています。コロナ感染の影響下でも、インターネットを利用した活動（動画配信等）で、いっそうの啓発活動を行っています。いわば“グリーンリカバリー”の先端を走っているんです。
ところで、家庭でのグリーンリカバリー策として、電力の購入先を大手電力会社から再生可能エネルギー（太陽光、風力、地熱、中小水力、バイオマス）を主に売電する新電力（PPS）に切り替えるという選択があります。
PPSでは、自らメガソーラーや風力発電所を建設して、その電力を売電したり、他の再生可能エネルギー由来の発電所からの電力を購入して、家庭に売電しています。一方の大手電力会社の発電の主力は、液化天然ガス、石炭、石油の化石燃料で、後は水力と原子力があります。ですから、電力の購入を大手電力会社からPPSに切り替えると、化石燃料の利用を抑制するとともに、原発を無用にしていくことにつながるのです。
しかし、PPSでも、太陽光発電などは、常時発電ができるわけではなく、雨や雪の日、夜間には発電ができません。そこで、利用されるのは卸電力取引市場からの電力の調達です。問題は、この市場には、再生可能エネルギーの電力も集まりますが、化石燃料由来や原発からの電力も供給されています。つまり、PPSの料金メニューのうち、再エネでは足りない分を市場調達の電力でカバーするプラン（例：標準プラン）を選択すると、そこには化石燃料由来や原発の電力が混じってしまうのです。
標準プランの市場調達は仮に75％としたもの。PPSによって数字は違う。
PPSと契約する際には、化石燃料や原発の混じる卸市場からの調達に頼らずに、再エネ100％のプランを選択することをおすすめします。この再エネ100％プラン（PPSによっては提供していない場合もあります）は、標準プランより料金は少し高くなりますが、CO２排出係数はゼロで、温暖化防止と脱原発につながります。これは、家庭でできる立派な“グリーンリカバリー”策なのです。
（環境共生部 山岡 睦治）
